お問い合わせ 06-6336-1690
実効雨量の管理ができる実効雨量監視システム
省配線多重伝送のユニバーサルラインとネットワークで広域雨量の一元管理
( ゲリラ豪雨対策や、広域の実効雨量観測をローコストな価格で一元的に管理できます。 )
実効雨量計測監視システム それぞれの地質に合った実効雨量による雨量監視ができます。 |
このシステムは複数の雨量計の瞬時雨量、連続雨量、実効雨量等を１台のパソコンで一元的に計測
監視することができるシステムです。
１対の電線で複数の雨量計等の情報を送ることので きる省配線が可能な多重伝送のユニバーサル
ラインを使用して広域に分散し てい各地の雨量計を雨量信号伝送端末(アドレスユニット)経由で接続
して個別の雨量データを一元的に計測監視するものです。
山崩れ等の元となる長期間の実効雨量やゲリラ豪雨等広域の雨量の集中管理が可能なシステムで
長い持間の降雨量を地域に応じた半減期の実効雨量で演算計測して土砂災害等の要因となる情報
提供できるものです。
（２本の配線のみで複数の正確な広域の雨量観測ができます）
 |
１対の線で最大256台の 長期の実効雨量が正確なグラフで分かるシステムです！ 複数(最大256台)の雨量計等の情報を既存の汎用電線を多重化してリアルタイムな実効雨量等を送ることので きるもので詳細な雨量管理ができるものです。 広いエリアの雨量計をシンプルな端末経由で個 別に計測管理するもので深層崩壊やゲリラ豪雨被害の予知情報として総合管理に寄与するものです。 このユニバーサルラインと汎用パソコンと組み合わせてリアルタイムな雨量管理を
|
( 雨量計の降雨量(雨量観測)を計測してゲリラ豪雨の原因解明等パソコンによる雨量の一元管理に！ )
機器構成
装置は転倒マス型雨量計のパルス信号を長距離伝送する[雨量信号伝送端末]と[雨量集中計測監視装置] とで構成されます。
伝送端末と監視装置間は２０Km～３０Kmの長距離伝送が 可能な省配線の伝送方式（ユニバーサルライン)により1対の電線で
接続することで 多くの雨量の計測監視 が可能で ゲリラ豪雨の一元監視をしたり地中に浸み込んだ雨量も含めた実効雨量による正確な
管理ができます。
広域のゲリラ豪雨対策がこのようにシンプルなシステム構成で可能になります。
表示内容 （いろいろな角度からのゲリラ豪雨や実効雨量の計測監視ができます。 ) |
広域多点、長期の降雨情報が瞬時に分かるマルチグラフモニタです。 |
実効雨量は地中に浸み込んだ雨も含めて管理できますので土石流発生の予測や山崩れの兆候を未然に推測することができます。 |
 |
|
この画面で各地の実効雨量、瞬時雨量、連続雨量を瞬時に切替えて見る事が出来ます。 |
|
特徴
■劣化し易い雨量計の幅の狭いパルス信号を長距離伝送することができます。
■生データの遠隔監視ができるので状況に応じた警報監視設定が可能です。
■雨量は0.1mm/P～1mm/Pの各種の雨量計を接続することが出来ます。
■計測内容は瞬時雨量/時間雨量/連続雨量/実効雨量で個々に表示ができます。
■山崩れの予測等に有効な実効雨量も1.5/6/24/72時間の半減期で演算表示できます。
■各計測演算雨量は3段階の設定で黄/橙/赤色での表示と警報信号を出力します。
■取込んだ雨量等のデータはCSV形式で10年間の長期保存が可能です。
■降雨の状態を数字と色で表示して全体の降雨状況が瞬時に分かる監視システムです。
■アドレス付の伝送ユニットにより複数の雨量を１対の電線で計測できます。
■簡単な配線で長距離(20～30Km)、多点(Max256点)の計測監視が可能です。
■汎用電線を使用するので光ファイバー等のシステムより安価に施工できます。
■予備の接点入力で風速や落石警報、降雪凍結警報等の他情報の一元監視も出来ます。
■汎用PCの採用で従来の専用機より遥かにローコストで多機能な監視ができます。
■電話回線やPHSを使用しないので多点の場合でも年間ランニングコストが0円。
■オプションで個々の雨量をトレンドグラフでリアルタイムに表示できます。
■インターネット回線経由のシステムも可能なため更なる広域多点監視もできます。
実効雨量、ゲリラ豪雨等の参考情報
| 実効雨量とは |
| 過去に降った雨量の影響を時間と共に減少させて計算した雨量の目安です。地表や地下に残った雨量が降った雨量の 半分になるまでの時間(半減期)は場所により変わります。その半減期で計算した雨量です。 実効雨量=Ｒ(t)+0.5**1/T*Ｒ(t-1)+0.5**2/T*Ｒ(t-2)+ 0.5**3/T*Ｒ(t-3)+・・・ Ｒ(t)は現在の雨量、Ｒ(t-n)はn時刻前の雨量、Ｔは半減期 計算は延々と続きますがこのシステムの表示データはほぼ平衡状態となる半減期の10倍まで計算して表示しています。(72時間実効雨量の場合は72時間×10＝720時間の半減期計算) |
| ゲリラ豪雨とは |
気象学ではゲリラ豪雨に関する明確な定義はありませんが、一般的に直径１０キロメートルから数１０キロメートルの範囲内で、１時間に５０ミリを超える雨の量を目安にこう呼ばれています。ゲリラ豪雨は集中豪雨の中でも降雨の範囲が非常に狭く、また降雨時間が短いにもかかわらず単位時間あたりの降雨量が非常に多いもの、つまり、非常に狭い地域の中で短い時間で驚異的な大量の雨が降る局地的豪雨のことを、ゲリラ豪雨と呼んでいます。.これは、地球温暖化により日本の気候が亜熱帯化して来ていることで、雨の降り方も変化していることが主な原因と言われています。都市型のゲリラ豪雨は、ヒートアイランド現象も絡んできます。.ゲリラ豪雨は、非都市部においては河川の氾濫や鉄砲水の被害をもたらし、都市部においては地域的な水没や、地下街・地下鉄そのほか道路などの都市機能の麻痺といった損害をもたらします。. |
| ゲリラ豪雨の発生原因 |
ゲリラ豪雨の発生原因は集中豪雨をもららす条件に加えて、地面付近の暖かい空気の上昇による対流の発生がヒートアイランド現象で起こりやすくなっており、それがゲリラ豪雨の増加に拍車をかけているとも言われています。 自動車やエアコンの室外機から出る排熱などが、狭い地域で集中して発生することで急激な上昇気流を引き起こし、都市部の上空における積乱雲の発達につながり、大雨をもたらすということなのです。 |
| ゲリラ豪雨対策 |
| ゲリラ豪雨は河川を急激に増水させ、河川の破堤や越流を引き起こします。河川の越流によって家屋の浸水や道路の冠水などの被害が増大します。そのため自治体による対策では河川の拡幅や浚渫などが重要な課題となっています。 また短時間に雨水が河川へ流入しないためには、雨水を一時的に貯留するための調整池が大きな役割を果たします。そのため各自治体では調整池の整備を進めるとともに、新たな宅地開発の際には調整池の設置を開発者に求めています。また地下室、地下道等の浸水による被害を防ぐため、自治体によって地下空間への浸水防止対策が進められています。同時に地下空間からの避難体制を整備し、ゲリラ雨の発生時には迅速に避難できるような態勢作りも重視されています。 ゲリラ雨による被害では土砂災害によるものも多く発生しています。土砂災害の危険のある区域では自治体による防止工事とともに、避難体制の整備が図られています。また、危険区域での開発行為の制限や、移転勧告なども行われています。 |
お問い合わせ 広域雨量計測監視システム 担当 小谷 TEL06-6336-1690